2020年3月に健康宣言をしてから、様々な健康に関する取組を行って参りました。
健康づくりの関心は仕事の二の次になる傾向がありますが、行動変容を促すことを目的として、健康経営の取り組みを始めてから、ヘルスケアビジネス部では健康診断での「再検査」「精密検査」に該当しないよう、独自の取り組みを部全体で行うなど、1人1人が健康への意識が高まり、健康診断に向けて摂生し、食生活を意識し、見直す従業員が増えています。
健康診断の結果を見ても、「脂質」のリスク者が減少し、会社全体での推進の効果も出てきています。
また、「特定保健指導」も、2023年度からは実施率100%となり、2025年度も継続しております。連続して該当してしまった従業員からの「毎年該当しているから参加したくない」という申し出に対し、今年度は、健康づくり担当者が自ら「積極的支援」を体験することで、支援の本質を体感しました。指導に対するネガティブな印象を払拭し、前向きな行動変容につながるような実践と啓発を目指しました。
2025年度は、従業員の健康に対する取組のほか、育児・介護・治療×仕事の両立に注力し、残業時間を合計したの代休・振替休日への振替や、当社創業79年で初の男性育児休業を取得した従業員の所属課の課員へ育児休業応援手当の支給など、従業員が安心してライフイベントと向き合える職場環境の整備を進めています。
継続施策として、社内歯科検診を今年度も実施しました。定期的に歯科受診を行っている従業員はセカンドオピニオンとして。また、受診していない従業員も自分の「歯の」状態について、気兼ねなく、積極的に医師に質問し、歯科衛生士による歯磨き指導についても、熱心に質問して的確なアドバイスをいただきました。
2025年度は、従業員への歯科健診や受診勧奨、歯科保健の啓発活動などを継続的に実施してきたことが認められ、「歯科保健事業功労者厚生労働大臣表彰」において、職域功績団体として表彰していただきました。
社内健康施策も、理学療法士による施術・オフィスストレッチ、朝バナナ、電解水素水の設置、ヤクルト製品の販売(一部補助)、各種健康セミナーなど、あらゆる角度から従業員の「健康」について注力しました。
従業員の協力のもと、今年度の健康習慣アンケートでは、回答率100%となり、「従業員の健康づくりに関して熱心だとおもいますか?」の設問では、昨年度よりも+4%増加「勤務先の取り組みを活用して、あなたも健康になれると思いますか?」の設問では、昨年度よりも+2%と増加しており、「職場の働きやすさ」の設問では、他社参考値よりも、評価が高くなっております。
ただし、業務が繁忙することにより健康診断の結果数値が思わしくないことから、心身への影響を考え、健康保持・増進を図るため、業務負荷の適正化と予防的な健康支援を両輪で進め、休息の確保、ストレスケアの強化など、従業員が安心して働ける環境づくりを目指して参ります。